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核戦争、巨大噴火、小惑星の衝突、世界規模のパンデミック。地球全体を巻き込むような破局が本当に起きたとき、どの国がいちばん持ちこたえるのか——。この問いに研究として正面から答えた論文が、2026年8月、学術誌Global Challengesに掲載されました。ドイツのハーゲン通信制大学（FernUniversität in Hagen）のフロリアン・ウルリッヒ・イェーン氏を筆頭とする国際チームによるもので、こうした比較を横断的に行った研究はこれが初めてだといいます。最も多く「強靭」と挙がった国はオーストラリア。そして上位には、日本の名前もありました。
世界的破局リスクという研究分野
この論文が扱うのは「世界的破局リスク（GCR：Global Catastrophic Risk）」と呼ばれるものです。イェーン氏は大学の発表の中で、対象を「人類の少なくとも1割を短期間で失わせかねないシナリオ」と説明しています。個別の災害ではなく、文明の土台そのものを揺るがす規模の出来事です。
チームはこの種のリスクを、大きく3つの型に整理しました。1つ目は「急激な日射減少」。巨大噴火や核戦争後の「核の冬」、小惑星衝突などで空が塵に覆われ、地球全体が寒冷化して農業が止まる型です。2つ目は「世界規模のインフラ喪失」。太陽活動による地磁気嵐、大規模サイバー攻撃、高高度での核爆発が生む電磁パルス、パンデミックなどによって、電力・輸送・食料生産といった社会の基盤が動かなくなる型です。3つ目は「世界規模の生物学的リスク」。自然発生か人為かを問わず、大陸から地球規模で大量の死者と社会の混乱をもたらす感染症などがここに入ります。
それぞれのリスクについての研究はこれまでも積み上がってきました。核の冬の気候シミュレーション、噴火の影響評価、パンデミック時に安全な場所の分析——ただ、それらは別々の分野で別々に行われていて、「では全部まとめて見たとき、どこが強いのか」を突き合わせた研究がなかった。チームがやったのは、200件を超える文献を横断して読み込み、その答えを1本にまとめる作業でした。
オーストラリアが最上位に挙がった理由
文献を通じて浮かび上がった、国の強靭さを左右する条件は、おおむね次のようなものでした。島のように地理的に孤立していること。食料を自前で生産できること。統治の質が高く、民主的で格差が小さいこと。そして、電力網や生産拠点が一極集中せず分散していることです。
この条件に最もよく当てはまったのがオーストラリアでした。3つのリスク型すべてで直接「強靭」と特定された国は、レビューした文献の中でオーストラリアだけだったといいます。理由としては、大陸ごと孤立した地理、国内消費を大きく上回る食料生産、石炭や天然ガスといった自国のエネルギー資源、そして鉱業を含む工業力が挙げられています。イェーン氏は「島なので外から遮断されやすく、食料を大量に生産し、産業と鉱業を持ち、豊かで安定した民主主義国でもある」と、その揃い方を説明しています。
オーストラリアに続いて文献でよく名前が挙がったのは、ニュージーランド、日本、スイス、アルゼンチンでした。いずれも島国か、地理的にまとまった食料生産国です。ちなみに筆頭著者の母国ドイツについて、イェーン氏の評価は手厳しく、「強靭な国のひとつではない。電気が止まれば完全にお手上げだ」と大学の発表で述べています。
順位の性質と著者らの留保
ここまで読むと「安全な国ランキング」に見えますが、この研究のいちばん大事な部分は、実は順位そのものではありません。
まず、この論文は新しいデータを取った研究ではなく、既存の文献のレビューです。そして各国の評価は、「これまでの研究の中で、その国がどれだけ頻繁に『強靭』と言及されてきたか」に基づいています。つまりこの順位が映しているのは、客観的に測った安全度ではなく、研究者たちがどの国に注目してきたかという傾向です。よく研究されている国は名前が挙がりやすく、研究の少ない地域は、実際の強さとは無関係に順位に現れにくい。論文自身も「最も頻繁に強靭と特定された国」という言い方をしていて、これを絶対的な安全度の序列として読むことはできません。
そのうえで著者らは、1位のオーストラリアにさえ、はっきりと留保を付けています。オーストラリアは燃料や医薬品、肥料を輸入に頼っており、国際貿易が止まれば無傷ではいられない。島であることは隔離の面では強みですが、裏を返せば、海の向こうとのやり取りなしには回らない構造でもあります。
さらに、上位に挙がった国々に共通する弱点も指摘されています。スイスを除く4か国はすべて長い海岸線を持ち、小惑星などが海に落ちた場合の津波の影響を受けうる。東南アジアや南米の火山が1815年のタンボラ山のような大噴火を起こせば、スイス以外のすべての国が影響圏に入る。そして5か国とも、貿易に依存している。著者らの結論はこう締められています——地球上に、世界的破局リスクからの完全な避難所となる場所は存在しない。
日本の評価と実情の隔たり
日本の読者として気になるのは、やはり日本が上位に挙がっている点だと思います。ただ、ここは順位を額面通りに受け取らないほうがよさそうです。
文献で強靭さの条件とされたのは、食料の自給と、貿易への依存の低さでした。日本の食料自給率はカロリーベースで38%（2024年度・農林水産省）。エネルギー自給率は15.3%（2023年度・経済産業省）で、これは東日本大震災以降では最も高い数字ですが、それでも8割以上を輸入に頼っている計算です。オーストラリアへの留保——燃料・医薬品・肥料の貿易依存——を日本に当てはめると、その重みはむしろ増します。島国としての孤立という条件は満たしていても、その島を回すための資源の多くが海の外から来ている。日本が文献で名前を挙げられてきたこと自体は事実として、この構造を踏まえずに「世界3位の安全な国」と読むのは、論文の趣旨から外れることになります。
では、この研究は何のためにあるのか。著者らは、オーストラリアやニュージーランドのような構造的に強い国が、食料備蓄や種子バンクの拠点、破局後の国際的な立て直しの足場になりうると提案しています。個人がどこへ逃げるかではなく、社会としてどこに備えを置くかという話です。
そして論文には、もう1つの結論が書かれています。予防は、常に強靭性に勝る——起きてしまったあとの粘り強さを比べるより、そもそも起こさないほうがいい、ということです。ただし噴火のように、現在の人類には防ぎようのないリスクも残ります。そうした災害が実際に起きたとき、備えに投資してきた社会とそうでない社会の差は、人命の差として現れるだろうと著者らは述べています。順位表の形をしていますが、中身は「どこへ逃げるか」ではなく「どう備えるか」の研究でした。
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出典
Florian Ulrich Jehn et al., “No Place to Hide? Regional Resilience and Vulnerability to Global Catastrophic Risk,” Global Challenges (2026). https://doi.org/10.1002/gch2.70146（オープンアクセス）
ハーゲン通信制大学によるプレスリリース（ドイツ語）：Wohin, wenn die Welt untergeht?
ScienceAlertによる解説記事（英語）：No Place on Earth Is Safe if All Hell Breaks Loose, But One Place Is Safer Than The Rest
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